成功する飲食店の経営者には、将来のビジョンをしっかり持っている人が多く見られます。なぜなら、将来のビジョンをしっかり持っていれば、その実現に向けて取り組むべきことが明らかになり、常に前進していくことができるからです。

飲食店経営に限らず、どのような仕事においても試練の立ちはだかる場面に遭遇することがあります。そのようなときでも、ビジョンをしっかり持っている経営者はやるべきことを計画に落とし込むことができるため、試練を乗り越える底力も発揮することができます。

逆に、失敗する経営者はビジョンが不透明であることが多いものです。しっかりとしたビジョンがなければ、日々の経営をやりくりすることに終始してしまい、成長に向けた取り組みは期待できません。

また、試練が立ちはだかったときにも有効な手立てを考えることができません。その結果、挫折してしまうことになるのです。

そのため、これから創業される方には必ず経営者の将来についての考え方をじっくり聞くようにしています。将来のビジョンが決まっていれば、中長期的な目標、計画も自ずと決まってきます。ビジョンを達成するために歩いていく道筋が見えてくることが重要なのです。

私たちは創業される方々の事業計画をお聞きし、さまざまなご提案をしていますが、「ビジョン」に関しては創業者ご自身が考え、作り上げる部分となります。創業計画を立てる際に、「将来どのようなお店にしていきたいのか」「そのためには創業後どのようなことに取り組めば良いのか」という長期的な目線で事業計画を考えてみることも大切です。

経営者の視点だけでなく、従業員が活き活きと働ける環境を整えるためにどうすればいいのか、お客様にとって価値のある空間をどう作り上げればいいのかなど、多面的な考え方を持つこともビジョンを明確にするために役立ちます。

日本公庫のサイトでは、さまざまな創業計画書の記入例をご紹介しています。計画書の中にはセールスポイントを記入する欄があるため、どんな飲食店を作り上げたいかといったイメージ作りの参考にしてみても良いでしょう。

大企業の新聞広告などでもビジョンが描かれていることが多く見られます。大きな視点を持つための動機付けとして、そのような情報にアンテナを張っておくことも有効です。一企業としての未来を考えるだけでなく、国や世界のためのビジョンを持っている例もあります。

日本公庫は、全国152の支店や北海道/東北(仙台)/東京/名古屋/大阪/福岡にあるビジネスサポートプラザでビジネスプランの作成段階からのご相談を承っています。夜間相談や土曜･日曜相談を予約制で行っている地域もありますので、平日の昼間にご来店が難しい方はぜひご活用ください。

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