ネイルサロンの開業を目指しているものの、「具体的に何から始めたら良いのか分からない…」と悩んでいませんか？
実は、ネイルサロンを立ち上げるには入念な準備が必要ですが、必要な資格もないため比較的簡単に立ち上げることができます。

本記事では、ネイルサロン開業の基本的なプロセス、効果的な資金調達の方法、そして説得力ある事業計画書の作成ポイントなど、成功への道筋を詳しくご紹介します。これからネイルサロンを開業しようと考えている方はもちろん、すでに準備を始めた方にも役立つ情報が盛りだくさんです。

ネイルサロン開業に必要な費用と運転資金は？

ネイルサロンの開業に多額の費用がかかると考える方は少なくないでしょう。しかし、実際には開業手続き自体に費用はかからず、税務署への開業届の提出だけで済みます。施術に使う道具や材料、そして施術が可能なデスクや椅子など最小限の設備があれば、ネイルサロン開業の資金はおよそ30万円ほどから始められるともいわれています。「意外に安い」と感じる方も多いかもしれませんが、これはあくまで最低ラインです。店舗を構える形なのか、自宅の一室で行うのかによって必要資金は大きく変わる点は念頭に置きましょう。

開業に必要な資金は？

ネイルサロンを開業するには、テナント賃貸費用、内装工事費、設備投資などの初期費用がかかります。テナント型の店舗では、敷金・礼金を含めた物件取得費用が50万円〜300万円ほどかかることが一般的です。また、施術用の椅子やネイルデスク、ジェルネイルに必要な機材の設備投資に30万円〜100万円程度が必要となります。さらに、開業時の広告宣伝費や運営費用を考慮すると、総額200万〜300万円ほどの資金を用意するのが理想的です。特に、開業直後は売上が安定しないため、資金計画をしっかり立てることが重要です。

開業に必要な物品

・施術テーブル ・施術椅子 ・待合室のソファやテーブル ・ネイルデザインなどの商品陳列用の棚やキャビネット ・ネイル用具（UVライト、ジェルネイル、ケアセットなど)・溶剤（除光液や消毒液等)

必要な運転資金は？

ネイルサロンの運営には毎月の家賃、光熱費、商材費、人件費などの運転資金がかかります。店舗の規模や立地によりますが、月々の家賃は10万円〜30万円、光熱費や通信費は3万〜5万円程度が相場です。また、ジェルやネイルパーツなどの消耗品費用として5万円〜10万円、広告費として2万円〜5万円を見込んでおく必要があります。従業員を雇う場合は、給与として最低でも月20万円〜30万円の支出を考慮する必要があります。開業後数ヶ月間は売上が安定しないことを想定し、最低でも6ヶ月分の運転資金を確保しておくことが望ましいです。

店舗を作る場合の運転資金

項目	金額	備考
家賃	10~30万円	立地による変動あり
光熱費	1~3万円	電気代や水道代など
材料費	3~10万円	ジェル、ネイルパーツなどの補充費用
人件費	10~30万円	従業員を雇用する場合
広告費	1~5万円	継続的な集客のため
合計	30~80万円

自宅で開業する場合の運転資金

項目	金額	備考
材料費	3~10万円	ジェルやネイルパーツなどの補充費用
光熱費	1~2万円	自宅の電気代、水道代への追加分
広告費	1~3万円	継続的な集客のため
合計	5~15万円

資金調達方法　融資や補助金・助成金を詳しくご紹介

資金調達は、事業を成功させるために欠かせません。主な方法として、政策金融公庫の融資や政府の補助金・助成金などがあります。それぞれの特徴や申請のポイントを押さえ、自社に合った資金調達手段を選びましょう。

融資

ネイルサロン開業のための資金調達方法として、日本政策金融公庫の「新規開業資金」は自己資金が少ない場合でも申請しやすく、無担保・無保証で借りられるケースもあります。融資を受ける際には、具体的な事業計画書を作成し、収支計画やターゲット層について明確にすることが求められます。
その他にも「女性、若者／シニア起業家資金」といった通常よりも有利な条件の融資制度もあるのでぜひチェックしてみてください。

新規開業資金の概要

融資の対象	新たに事業を始める人 事業開始後概ね7年以内の人
金利	条件により異なるが低金利
融資上限額	最大7,200万円（うち運転資金4,800万円）
返済期限	設備資金に関して →20年以内(うち据置期間5年以内)運転資金 →10年以内(うち据置期間5年以内)*

*「廃業歴等があり、創業に再チャレンジする方」は、前事業に係る債務を返済するために必要な資金もお使いいただくことができ、運転資金は15年以内（うち据置期間5年以内）までご利用いただけます。

引用：日本政策金融公庫「新規開業・スタートアップ支援資金」

補助金

ネイルサロン開業に活用できる補助金には、「創業助成金」（東京都）などがあります。人件費や賃借料なども対象になるため、利用しやすい制度です。また、各自治体が独自に設けている補助金制度もあるため、「開業場所＋補助金＋創業（開業or起業）」といったキーワードで検索してみるのもおすすめです。

*東京都の「創業助成事業」(2025年)。
https://www.tokyo-sogyo-net.metro.tokyo.lg.jp/finance/sogyo_josei.html

ネイルサロンで特別必要な資格や届出はある？～有利な資格や開業届の書き方についてご紹介～

ネイルサロンを開業する際に必須の資格はありませんが、資格を取得しておくことでお客様からの信頼を得やすくなります。特に、ネイリストに関連した以下のような資格を持っていると良いでしょう。

ネイリスト技能検定試験・JNAジェルネイル技能検定試験・JNAネイルサロン衛生管理士

ネイルサロンを開業するのに必須の資格はありませんが、技術力を証明するために「ネイリスト技能検定試験」や「JNAジェルネイル技能検定試験」などの検定を中級以上で取得しておくと顧客の信頼を得やすくなります。
また、「JNAネイルサロン衛生管理士」の資格を取得しておくと、サロン内の衛生管理に関する知識を持っていることを証明でき、より安心して利用してもらえるサロン運営が可能となります。

ネイリスト技能検定試験*	1級：39.62% 2級：43.54% 3級：85.24%
JNAジェルネイル技能検定試験	公開情報なし
JNAネイルサロン衛生管理士	公開情報なし

*データは2024年秋期までの累計受験者数からみた合格率です。

店舗開業に必要なのは開業届のみ

ネイルサロンを個人事業主として開業する場合は、税務署へ「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出する必要があります。また、青色申告を希望する場合は「所得税の青色申告承認申請書」も必ず提出しましょう。青色申告では、青色申告特別控除のほか、赤字の3年間繰越しなどの制度上の特典が設けられており、これから開業される方にとってはとてもメリットが大きいものになっています。

詳細情報：税務署「はじめてみませんか？青色申告」​​

テナント開業・自宅開業・シェアサロンそれぞれのメリットとデメリットは？

テナント・自宅・シェアサロンのそれぞれの開業方法について、メリットとデメリットをご紹介します。どんな店舗にしたいか、準備できる資金などを想定しながら、自分にピッタリの開業方法を選んでいきましょう。

自宅の一室で開業(SOHO物件)

自宅の一室を活用する形態は、初期費用を抑えられるメリットがあります。ただし、居住用賃貸物件での営業が制限される場合もあるため、契約前に管理会社や大家に確認が必要です。自宅でありながら居住区の一室を仕事場にできる物件をSOHO”Small Office Home Office” といい物件検索サイトなどからお好みの物件を探すことができます。
ただし、不特定多数の人が頻繁に出入りするサロンのような業種は入居を認められない場合や営業の時間帯などを契約前に確認が入る場合があり、物件によってルールが少しずつ違うので契約前にオーナーと確認をとる必要があります。

シェアサロンでの開業

シェアサロンとは店舗を持たずに施術スペースを借りて利用できる施設のことです。美容室の空いている席をレンタルする「面貸し」とは異なり、全ての席がシェア用として確保されています。店舗の運営には初期費用だけでなく、テナント料・水道光熱費などの運営費用もかかるため、運営には相当な稼ぎが必要です。そこを複数のネイリストや美容師と場所を分け合いながら運営ができるため、コストを抑えて開業、運営することができます。

店舗・テナント型ネイルサロンの開業

店舗・テナントには、スケルトン物件と居抜き物件の2タイプの物件があります。

スケルトン物件

スケルトン物件とは、コンクリートがむき出しのままで、床・壁・天井などの内装が一切施されていない物件を指します。内装や外装にどの程度手を加えるかによって費用は大きく変わりますが、目安として内装の工事で50万円程度を想定しておく必要があります。

決して安い金額ではありませんが、空間のレイアウトやデザインを一から自由に作り込める点で、資金に余裕があり、店舗の世界観にこだわりたい方には魅力的な選択肢です。

また、この場合は商業施設などのテナントとして入居するため、ある程度の集客が期待できます。ただし、人気の高いエリアや交通量の多い場所では家賃が高額になりがちです。テナントを退去する場合にも同じ状態に戻して返却する契約が一般的です。元に戻すのにも費用がかかることも覚えておきましょう。

居抜き物件

居抜き物件とは、前のテナントが使っていた内装・外装などをそのまま残した状態で引き継ぐ物件です。ネイルサロンとして利用されていた居抜き物件にめぐり合えれば、内外装の工事費を大幅に抑えることが可能で、内装だけの改装なら30万円〜50万円ほどで済むこともあります。
ただし、元々の設備がそのまま使えるか、追加で買い取りが必要かなどの条件は物件によって異なります。また、前のサロンが経営不振で撤退したケースもあるため、同じ条件下で営業を続ける際のリスクをきちんと考慮する必要があるでしょう。

ネイルサロンの集客のコツは？

ネイルサロンの集客には、ターゲットに合った施策が重要です。SNSを活用した宣伝、リピーターを増やすキャンペーン、口コミの促進などが効果的です。競争が激しい中で差別化を図り、安定した集客のコツをご紹介いたします。

まずはGoogleビジネスプロフィール (旧：Googleマイビジネス)に登録

ネイルサロンの集客には、まず簡単なWebサイト作成とGoogleビジネスプロフィールの登録が必須です。Googleビジネスプロフィールにより、店舗情報が検索結果や地図に表示され、地域の新規顧客へのアプローチが可能になり、口コミや施術写真を掲載することで、信頼感もアップします。
初めてWebサイトを作る方は、WixやGoogle Sites、ペライチなどのノーコードツールを利用すると、専門知識がなくても簡単に魅力的なサイトを作成できます。

ポータルサイトへ掲載することで新規顧客の獲得を目指す

SNSが一般的になってきたとはいえまだまだホットペッパービューティーやminimoなどのポータルサイトへの集客の影響度は大きく、特に新規顧客の獲得に有効です。
季節ごとの限定デザインやお得なキャンペーン情報などをタイムリーに発信することで、新規顧客の獲得にもつなげましょう。

SNSでネイルサロンの魅力を発信

SNS（Instagram/TikTok）を活用し、施術の様子やキャンペーン情報を投稿することで、集客効果だけでなく、一度ご来店いただいたお客様に親近感を感じてもらえるような情報も発信しましょう。ネイルの施術は、複雑なデザインの場合、1時間以上にわたりリラックスした会話が弾むことが多いです。その貴重な時間を楽しんでもらえるような会話のきっかけになるような投稿だと2回目の来店に繋がりやすいです。

監修者プロフィール：須田　幸宏(すだ ゆきひろ)
東北の起業家のみなさまをサポートします！　三楽る（みらくる）オフィス

東北を拠点に資金調達の支援で活躍する須田アドバイザー。元日本政策金融公庫融資課長で、日本公庫に33年勤務し、融資を通して、延べ２万以上の事業者、5,000以上の起業家をサポートされてきました。非常に親切・温厚なお人柄で、事業だけでなくライフプランニング（生活・家計の設計・見直し）もサポートされていますので経営者の強い味方となるでしょう。

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• 2025年4月14日 パーソナルジム開業に必要な資金や資金調達方法、事業計画書の書き方について徹底解説
• 2025年4月9日 美容室の開業の流れは？低コストでの始め方や失敗しないポイントも解説！
• 2025年3月28日 個別学習塾の開業方法は？開業の流れや必要な資金、成功のポイントなど徹底解説
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