生活資金の足しに、アルバイトかなにかできないかと思案していたところ、家の中に山のように積みあがっていたビーチ用品に目が留まりました。これを使って商売をしようと考え、家の前の砂浜で「ビーチ用品のレンタル屋」を始めることにしました。商品を整理してレンタル料金を決めたり、看板を手作りしたりと、創業準備はワクワクすることばかりで、お客さんがたくさん来たらどうしようかといらぬ心配までする始末でした。

そして、真夏の休日にいざオープン！

ビーチは海水浴客で賑わっているのに、なぜか私たちが開いたレンタル屋では足を止める人さえいませんでした。数日経っても売り上げは“0”。そして、大家さんにも「家の前で商売するのはちょっと・・・」と嫌な顔をされ、私たちの創業は幕を閉じたのでした。

ご紹介した話は、商売と呼ぶにはあまりに稚拙ですが、当時の私はかなり真剣でしたので、閉店せざるを得なくなったことに大変ショックを受けました。しかし、遡って考えれば、うまくいかないのが当たり前だったのです。レンタル屋を始めるにあたり、大家さんの承諾を得ていないばかりか、近隣にある海の家の商品構成や価格設定、人の導線など何も調べずに、ただ“やりたい”という気持ちだけで突っ走ってしまったのです。

私のケースは極端ですが、起業する方の中には勢いで起業してしまう方がいらっしゃるのも事実です。ただでさえ新規ビジネスが生き残れる確率は低いと言われている中、ビジネスアイデアを思いついただけでよく市場調査もせずに始めるのでは、リスクが大きすぎます。事前にニーズの有無や効果的な販促方法などを調査・熟考する必要があります。

またビジネスを起こすにあたり融資を受ける際には、ビジネスの内容をしっかりと説明できる創業計画書を作る必要があります。あなたのビジネスモデルが客観的に見ても利益を上げられる内容かどうかということは、融資を受ける上でとても重要なポイントとなります。更に計画書に落とし込むことによってビジネスの欠点や弱みを知ることもでき、うまくいかない場合の対処法も考えることができます。

私は日頃から、創業する方へのアドバイスの一つとして、「事前の準備が大切」と申しあげています。事業を始めてみると、予測もしなかったことが次から次へと起こるものです。創業計画書を第三者の方に見てもらうことも、有効な対策の一つでしょう。

もちろん、私たち日本公庫でも、創業計画についてのご相談を承っています。たしかな創業を実現させるため、一緒に準備を進めましょう！